耐震診断
「地震大国」ともいわれる日本では、「いつ大きな地震がくるか」常に不安がつきまといます。あなたのご自宅の設備は、大地震に耐えられる構造になっているでしょうか？
お客様にいつまでも安心して暮らしていただくために、当社では耐震診断および耐震リフォームを行っております。耐震構造に精通したスタッフがお客様のお住まいにお伺いし、耐震性に問題がないかどうか詳しく調査。問題がある箇所やリフォームの必要がある場所についてわかりやすくご説明し、適切な耐震リフォームプランをご提案いたします。
こんな方にオススメです
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● 1981年よりも前に新築された家にお住いの方
● 1981年～2000年前に新築された家にお住まいの方
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耐震診断
- EARTHQUAKEーPROOF 耐震性
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● 旧耐震（～1981年5月31日以前の建築確認の住宅）
この年代の住宅は、ほぼ間違いなく耐震性がないのが現状です。それで、各行政も補助を出して改修を急いでいます。
震度5強までは倒壊しないことを目標に作られた基準です。
● 新耐震（1981年6月1日以降建築確認の住宅）
新耐震基準は、震度6強、7程度の地震でも“倒壊”しない水準として建てられています。
● グレーゾーン（1981年6月～2000年5月までに建築された住宅）
新耐震基準で建てられていますが、壁の配置バランスや金物接合などの面で、さらに検討が必要な住宅ということがわかっています。
大きな地震がある度に、詳細な調査が行われ、こうした基準の見直しが行われてきました。結果として、この年代の住宅も、耐震性がないことが分かっており、耐震補強工事が必要になります。
- DIAGNOSTIC METHOD 診断方法
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● 耐震診断方法
①誰でもできる我が家の耐震診断－家の持ち主が自分でできる方法（下記からリンクに飛びます）
②一般診断法－専門家が非破壊によって行う目視調査
③精密診断法－専門家が破壊しながらおこなっていく調査
②と③について
②の一般診断法は、耐震診断を広く普及させるために、そして費用を抑えるために開発された調査方法になります。住んでいる家の壁や床などを壊したりせずに行う診断法になります。
一方で、③はすべての壁や床などを解体しながら行うことになるので、復旧工事が必要となり、診断そのものも費用が嵩むことになります。スケルトンリフォームやリノベーションで各所破壊するケースに向いています。
弊社では、一般診断法を基本として行っています。
- PRICE 診断費用
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耐震診断（一般診断法）－100,000～
※新座市、志木市などの補助金申請の手続きはこの中に含まれます。
耐震適合証明発行－45,000～